事業案内

宮城製粉について

日々の食卓を彩るユニークな商品を製造する宮城県の食品メーカーです。忙しい日も気軽に食事を楽しんでいただける便利で美味しいアイテムをお届けしています。

バラエティー豊かな
商品ラインナップ

ボリューム満点のレトルト食品やチルド惣菜、ご飯が美味しくなる瓶詰め食品、気軽に楽しめる冷凍デザートなどユニークで美味しいオリジナル商品が自慢です。

宮城製粉の強み

世界唯一と自負する団子生産ラインを持つ第2工場や、漁業部と連携する石巻工場など、5つの自社工場がそれぞれ異なる製造ラインを有することで、50点を超える豊富な商品ラインナップを実現しています。

安全・安心のために

お客様の食卓に安全で美味しい食品をお届けし、安心して毎日のご飯を楽しんでいただけるよう、各工場の衛生管理や、商品の品質管理などを徹底しています。

徹底した品質管理

食品の安全を確保するための国際的な管理手法であるHACCP(ハサップ)をベースに、徹底した衛生管理・品質管理を行っています。

外部認証の取得

一般財団法人食品安全マネジメント協会(JFSM)が作成した食品安全管理規格「JFS-B規格」の適合証明を取得しています。今後もお客様の安全と安心のために品質管理を徹底してまいります。

宮城製粉第1.2.3工場・石巻工場・石巻第2工場 食品安全管理規格「JFS-B」適合証明

「美味しさ」のための挑戦

新しいアイデアをかたちにしたオリジナル商品や、日々の食卓をサポートする便利なアイテムなど、安全・安心で美味しい商品づくりに継続して挑戦していきます。また、世界三大漁場である三陸沖で漁業にも取り組んでいます。

宮城製粉の取り組み

環境負荷を低減するための取り組みを継続的に行っています。また社員が働きやすい職場づくりにも取り組んでいます。

環境への取り組み

2021年9月

地域・社会貢献活動の一環として、昨年に続き各工場周辺の美化活動を実施しました。

9月19日 本社(第1、2、3工場) 従業員とその家族 53名参加
9月26日 石巻工場、第二工場 従業員とその家族 84名参加

2020年8・9月

地域・社会貢献活動の一環として、各工場周辺の清掃美化活動を実施しました。
経営理念である「きれいに 笑顔で ありがとう」の行動を今後も続けていき、より喜ばれる工場を目指します。

8月23日 本社(角田市、丸森町) 従業員とその家族 56名参加
9月6日 石巻工場 従業員とその家族 73名参加

2019年9月

第1工場へ<環境省:2019年度二酸化炭素排出抑制対策事業費等補助金(脱フロン・低炭素社会の早期実現のための省エネ型自然冷媒機器導入加速化事業)>を活用し、環境にやさしいCO2冷媒冷凍機を導入いたしました。
オゾン層を破壊する物質の削減と地球温暖化の防止に向けて、安全性が高い省エネ型自然冷媒機器により、CO2排出量の削減を目指します。

環境特性、安全性、熱的特性の優れた、コントローラー付きのCO2冷媒採用ノンフロン冷凍機を導入

2019年3月

角田市内の企業で構成する地域の環境保全活動組織『角田あぶくまエコフォーラム』のメンバーとして、阿武隈川清掃美化運動に参加しました。

2017年12月

経済産業省 東北経済産業局より、エネルギー管理優良工場として表彰されました。省エネルギー化への努力が認められたことを励みに、引き続き省エネを推進するとともに、環境への配慮を実践していきます。

職場環境への取り組み

職場健康づくり宣言

「健康経営」の趣旨に賛同し、職場健康づくりを宣言しております。
このたび全国健康保険協会宮城支部の認定を受けました。
今後もお客様に安全・安心な食品をお届けするため、社員の健康管理・増進に取り組んでまいります。


受動喫煙防止宣言施設への登録

受動喫煙防止宣言施設として、宮城県・仙台市・全国健康保険協会宮城支部へ登録されました。
建物内を禁煙とすることで、受動喫煙による社員の健康と受動喫煙の防止に寄与してまいります。


行動計画

社員がその能力を発揮し、仕事と生活の調和を図り働きやすい雇用環境の整備を行うため、次のように行動計画を策定する。

計画期間

2019年1月1日~2023年12月31日までの5年間

内容

目標1:妊娠中の女性社員の母性健康管理についてのパンフレットを作成して社員に配布し、制度の周知を図る。
<対策>
●2019年1月~ 制度に関するパンフレットを作成し社員に配布

目標2:妊娠中や産休・育休復帰後の女性社員のための相談窓口を設置する。
<対策>
●2019年2月~相談窓口の設置について検討
●2019年10月~相談員の研修
●2019年11月~相談窓口の設置について社員への周知

目標3:年次有給休暇の取得日数を1人当たり平均年間8日以上とする。
<対策>
●2019年1月~年次有給休暇の取得状況を把握する
●2019年4月~計画的な取得に向けて管理職研修を計画期間中に3回行う
●2019年3月~各部署において年次有給休暇の取得計画を策定する
●2019年4月~社内掲示などで社員へ周知する